前原土武が仙台市から活動をスタート。仙台市のボランティアセンターでサテライトを作り、効率よくニーズ対応できるような仕組みづくりが必要と気づく。

複数市町村すべてで災害ボランティアセンターが立ち上がった。多くの支援団体がこの災害をきっかけに立ち上がった。

都市に近い被災地での受け入れ体制づくり（1日3,000人目標）を支援。廃棄物回収プロジェクトを実施。

9月21日に3,100人を受け入れ。限られた範囲に大きな被害が出て、全国の支援団体が集結しエリアを手分けして対応。支援団体が集結したことで、1軒の家に対して細やかな支援になった傾向。家屋の壁や床を撤去してカビ防止、もぐって床下の土砂撤去など、より高度な支援内容になっていった。

一人での対応の限界を迎えた災害。県域で複数市町村が大きく被災する状況に対応したのは初めてだった。
前震の情報を受けて常総市から走って熊本入りしたため、本震の震度7を益城町で体感。
過去に関わった阿蘇へ顔を出しつつ情報収集を始め、4月〜6月ごろまで、益城町、阿蘇、南阿蘇、大津町、熊本市、嘉島町など広域で情報収集。活動する支援者と火の国会議をつないだ。
夏頃から西原村でもやいハウスをつくり近くの住民の生活環境改善を実施。

情報共有会議の形式が確立。NPOによるブルーシート張り技術が急速に広まるきっかけに。JVOADが設立される。